株式投資2023

※読んだ本の一部を紹介します。

※そのままの文章ではありませんが、試し読みする感覚でお楽しみください。

はじめに

 非課税制度を利用して投資信託の積み立てを始めようと考えている読者もいるかもしれません。銘柄を分散し、時間を分散し、長期的に取り組めば、リスクは中和されて小さくなるのでしょうか?

 20年後か30年後か40年後かには、運がよければすごくリッチになり、運が悪ければ元本確保もままならず、大多数は期待外れだったが、やらないよりはましだったという程度に落ち着くと思います。

 本書はそんな株式市場とどう付き合うかの案内書です。

書籍情報

タイトル

株式投資2023

不安な時代を読み解く新知識

発行者 國分正哉

発行 (株)日経BP、日本経済新聞出版

発売 (株)日経BPマーケティング

ブックデザイン ベターデイズ

組版 朝日メディアインターナショナル

印刷・製本 中央精版印刷(株)

著者

前田昌孝

マーケットエッセンシャル主筆。

 日系経済新聞社にて証券部門の研修に携わり、2022年2月より現職です。

出版

日経プレミアムシリーズ

家族にはインデックス投資を推奨

TumisuによるPixabayからの画像

ウォーレン・エドワード・バフェット
 アメリカ合衆国の投資家、経営者、資産家、慈善家です。
 バークシャー・ハザウェイ等の投資会社を通して株式投資を行って資産を増やしています。バークシャーは、1株当たりの内在価値を最大限に高めることを目的とした会社です。要は「バリュー株」と言われる安い株を買い、資金の少ない会社を後押しすることで、成長した会社の株から利益を得ることを運営方針としています。

 バフェット氏は、保険業務を主体としたバークシャー・ハザウェイという投資会社を運営し、ビジネスとして常に株式投資に振り向けられる資金を確保してきました。いつまでも投資の世界に君臨し、メディアなどに片言隻句が注目されてきた人物です。

 バフェット氏いわく、自分の投資は株価の変化を追い求めているわけではなく、投資先の会社の事業を買うのが目的だとおっしゃられています。

 そして家族には、個人株投資ではなく、S&P500に連動するインデックス投資を買うように勧めているようです。

 バフェット氏自身は、個人が「バリュー株」投資をすることを他人にお勧めしていません。

楽天証券に軍配

UnsplashAustin Distelが撮影した写真

 楽天証券にとって追い風となったのは、金融庁が2018年に導入した積立型の少額投資非課税制度「つみたてNISA」です。金融庁が認めた投資対象なかから、年間40万円を上限に毎月定額で投資できるという仕組みになります。

 オンライン証券は、低コストオペレーションです。信託報酬率の低い商品を扱うことも楽天グループの全体戦略の一環とされています。低コストの商品を証券ビジネスにも応用し、ビジネスチャンスをモノにしました。

資産所得倍増まで38年かかる

Dave TavresによるPixabayからの画像

 つみたてNISAは、現在では最大で月々3万3000円程度の投資積立を税制で優遇するのみです。金融資産の積み上げには時間がかかり、それが金融庁の要望通りに拡充されたとしても、岸田文雄首相が唱える資産所得倍増プランの一翼を担うには、やや力不足と言わざるを得ません。

 このペースでは2倍になるために約38年が必要ということになります。

 1997年12月末と2022年6月末を比べると、個人の金融資産は1.56倍となっているが、投資に関する金融緩和策を打ち出しても、日本は貯金が主体となり預貯金大国といわれているのです。

国民にETFを配布する案

UnsplashJoanna Kosinskaが撮影した写真

 少しでも国民に投資体験をもってもらう手法として、浮かんでは消えるものがあります。それは、日銀保有の上場投資信託(ETF)を若年層の国民などに配る案です。

 18歳を迎えたときから10年間、ETF5000円分に引き換えられる電子クーポンの配布をするという案になります。口座にETFの保有が登録され、いつでも売却できるような制度です。

 投資が得意でない国民にまで圧力をかけえて投信を買わせるのはおかしいけれど、投資体験をしてもらうという話まで目くじらを立てるわけではありません。

 慎重になる必要はありますが、試してみる価値がありそうなことはどんどんやってみたらいいと思います。

感想

サイト管理人

サイト管理人

 1年間にして、1カ月5000円分のETF券配布なら、投資体験をすぐに経験できるではないでしょうか。大学に進学したて、就職したての人が対象となるわけです。投資対象を決めるのに、そんなに時間がかかるわけでは無いので、負担にもなりません。

 介護施設で行われる、家族の意向による延命措置のための点滴行為があります。医師の派遣、判断と、看護師の時間外労働、点滴行為の点数、これだけのお金がかかるのです。点滴される本人は拷問受けているのと同じだと思います。このような謎治療を、国で禁止にでもすれば18歳の1人5000円くらい余裕です。

 一定の条件を除き、定年後の診察費用の1割2割3割の適用回数を設けるなどでも、お金が集まるのではないでしょうか。

 海外並みに施設に入る基準の介護度を上げてしまうというもの考えられます。だた、家族の負担はキツイものになるのでしょう。

 なんにせよ、株はそんなに難しい概念じゃないですし、投資信託を利用することで、アメリカが借金をして経済がまわってるんだな。と勉強してもらえれば、優秀なビジネスマンや企業が誕生しそうではないですか。

 お金を持て余して、パチスロでのんびり年金を消費するより、ETF券で投資体験をさせた方が見聞も良いと思います。老後の金をパチスロで遊ぶでも全然問題ありませんが…(好きに使って下さい)、お金は中国や韓国に流れます。

 株のことなんも知らない私が楽天で、しょうがないから株を買っているだけでプラス分が出ているという事実があります。語られるような高リスクは、正直な感想微妙です。考えて、運用するだけしてみればよいと思います。

 この書籍には、株は高リスク危険という印象づける文章はあります。この本だけで判断せずに、色々な投資の本も読むというのであれば、お勧めできる新書です。

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