※読んだ本の一部を紹介します。
※そのままの文章ではありませんが、試し読みする感覚でお楽しみください。
目次
はじめに
これまでの時代は、日本人なら欧米にキャッチアップすることを目指せば何とかなるという時代です。
日本ほど過去、安定していた国家はありません。日本国内の物価も政治も失業率も治安も東アジアの国際情勢も世界でズバ抜けて安定していました。「世界のことなど学ばなくても、日本のやり方でやれる」と勘違いしても不思議ではありません。
また、世界の情報の多くが日本語になっていません。いまこそ、最新の地政学「現地のナマの一次情報」こそが大事になるのではないでしょうか。
海外在住で英語と中国語が行き交う社会で暮らしている私のバックグラウンドが、少しは活かされるのではないかと感じています。
書籍情報
地政学が最高の教養である
“圧倒的教養”が身につく、たった1つの学問
第1刷 2023年1月9日
編集協力 杉山忠義
編者担当 水早將
発行者 小川淳
発行 SBクリエイティブ（株）
ブックデザイン 小口翔平、後藤司（tobufune）
本文イラスト 瀬川尚志
DTP （株）RUHIA
校正 ペーパーハウス
印刷・製本 中央精版印刷（株）
ISBN 978-4-8156-1768-4
総ページ数
田村耕太郎
国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院 兼任教授
米ミルケン・インスティテュート フェロー
2023年一橋大学ビジネススクール 客員教授
証券会社社員、新聞社社長を経て、2002年に政界に入り、10年まで参議院議員、第一次安倍政権で内閣府大臣政務官を務めました。2014年より、兼任教授としてビジネスパーソン向け「アジア地政学プログラム」を運営し、20期にわたり500名を超えるビジネスリーダーたちが修了しています。
SBクリエイティブ
未来予測のために不可欠な「地政学」
現在のような複雑な変化が連続する時代になると、将来への不安からか未来予測が人気を博します。特にテクノロジーの未来予測書は人気です。しかし、未来予測の確実性を高めていきたいのであれば、地政学の知見は欠かせません。
世界情勢を大きく動かしている「国のトップの思考法」をあなたの頭の中にインストールするのが地政学です。「プーチンだったら、NATOの東方拡大をどう考えるか？」など、相手の立場に立って考えるという姿勢をもちます。
国の方針一つで、あなたのビジネスもテクノロジーの行く末も変わってしまうのです。地政学を活かした世界情勢の分析は、未来予測の本質になります。だからこそ、投資家のレイ・ダリオ氏は未来予測に地政学が最も重要だと考えているようです。
アメリカが日本に期待するもの
アメリカは中国の台頭を抑えるために、同盟国にも踏み絵を踏ませ、連帯行動を要求しています。
しかしながら、ここにきて、少しアメリカの態度に変化があるように思えるのです。サンディエゴで会ったアメリカ海軍関係者や元国務省やホワイトハウスのスタッフだった研究者たちとの懇談で感じました。
日本に、途絶えがちな米中の重要コミュニケーションの補完役になってほしい
明確な物言いではないし、彼らは決してワシントンの最終意思決定者の代弁をしているわけでもありません。ですが、無視できない傾向ではあります。
日本にとっては、塩梅が非常に難しいところで、日本の役割は重いものになってくる可能性が高いのです。
中国は既に凋落コースに入ったロシアとは近い、自暴自棄になる段階ではありません。台湾と有事を起こさなくても、世界最大の経済大国になれるルートにあるからです。
それに、習近平の政敵が徐々に増えてきているため、行動を起こしたら失敗することが許されません。つまり、100％勝てる確信がなければ行動を起こしづらいのです。近い将来に、中国が行動を起こすリスクは相当低いとみています。
しかし、勝てると確信を持つ時が来るかもしれません。そのときのために、米中の対立を緩和するための日中関係の改善が期待されている側面があるのです。その期待が、日本への態度の変化をもたらしています。
台湾有事は、ウクライナ戦争など比にならないくらい、日本へのインパクトが大きいでしょう。確率が低くても、冗談には聞こえません。
中国の技術革新は低迷へ
中国のイノベーション創発には限界が見えてきたと感じます。原因は2つです。
- 国家主導の限界
- 海外人材の枯渇や海外の創発ネットワークの断絶
中国では国有企業と国からの助成金が研究開発資金の元手です。中国のスタートアップ投資は国家が最大の投資家であり、全体の30％以上を占めています。
習近平氏がテック企業をコントロールする意図を明確にしてから、2019年第一四半期から2022年同期にかけて、民間のベンチャーキャピタル投資は11％縮小しているのです。一方で、アメリカでは同じ期間で民間のベンチャーキャピタル投資は70％も伸びています。
中国は、世界のリチウム電池の約80％を生産する国です。しかし、バイオテクノロジー、クラウドコンピューティング、AIなどの分野では弱いのです。量の投入で勝負ができる分野には国家主導の産業は機能しますが、先の見えないような分野では発展しません。
中国の国内の研究者の7割が海外での研究経験がありません。将来を担うAIやバイオなどで世界各国から遅れをとる可能性があります。
インド市場を開拓
日本でもこれからインド系の人材が、エンジニア、医療、介護、ホスピタリティ産業まで幅広く必要になってきます。社会にインド系が浸透するでしょう。
人口が減少し続ける日本とは異なり、インドでは毎年約2500万人もの新生児が生まれています。
2023年にも中国を抜き、世界トップの人口になると言われているのです。しかも、全人口約14億1000万人のうち、半数以上が25歳以下になります。
インドもシーパワーであり、日本とインドでは地政学的に組みやすいのです。両国とも自由民主主義国家であることも、ビジネスを進めやすい要因となっています。
2021年のインド進出日系企業数は1439社となり、2016年と比較すると134社増えています。この5年間で着実に増加しているのです。日本の対インド投資は、2000年から2019年にかけて、主に自動車、電気機器、通信、科学、保険、医療の分野で320億米ドルとなっています。
岸田総理は2022年、インドで官民の経済フォーラムに出席し、官民で5兆円の投資目標を明示しています。直接投資の金額や進出企業数を増やしたいとのことです。
インド進出には法制やインフラの整備の不透明性が課題となっていますが、インフラ設備の進展は反映されるでしょう。
あとがき
地政学をツールにして自分を知る旅に出かけると、自分もプーチンや習近平とそう変わらないことに気がつきます。
世の中にスーパーヒーローはいません。そんなかっこいい決断ができる環境なんて世界中どのリーダーも、過去のどの歴史であっても、誰も持っていないのです。
どんなリーダーでも現実のはざまで人々、そして自分の欲にまみれながら、ドロドロになってあがいて決断しています。
かっこいいことをいっているジャーナリストも、自分が所属する組織の中では独裁者以下の行動をしていることがよくあるのです。
「イエスマンばかりで固めて裸の王様になっている」と独裁者を笑う知人が、自らの組織イエスマンばかりで周りを固めている、なんて日常茶飯事です。
こんな大人をこれ以上作らないために、メタバースで有意義に地政学を学べる環境を整備したいと思っています。せっせとメタバースやWeb3の会社に投資し、世界中の起業家とすでにメタバース地政学ゲームづくりにとりかかっています。
この本を通じ、地政学という素晴らしいツールを使って、皆さんが自らを発見する旅に出てくださればこれ以上嬉しいことはありません。
感想
サイト管理人
シーパワー、ランドパワーの概念を理解していると、今起こっている世界情勢を理解するのに役に立ちます。
島国の強み、内陸国家の考え、それらの地政学を解説した後に、実際の世界情勢について語ってくれる本です。
世界の研究員と懇談した内容なども触れられていて、体験しないと語ることのできない世界情勢が読めます。
地政学を知らない人も理解できるように、大変分厚い内容となっています。基礎から発展した情報まで教養をつけられる書籍です。
「ウクライナの戦争が終わってほしい」と願っていて、世界情勢に興味があるのであれば、オススメしたい一冊となっています。是非、下の購入リンクからお買い求め下さい。
↓地政学の基礎を学ぶなら、この本をおすすめします。
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