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目次
書籍情報
ジャーナリズムの100語
フランソワ・デュフール
『ル・プティ・コティディヤン』と『モン・コティディヤン』の共同創刊者であり編集長。
ニューヨーク州裁判所でのドミニク・ストロス＝カーン（DSK）公判のツイートや、ランペドゥーサ島のルポで知られている。
白水社
- 序文
- ニュース
- グレゴリー事件
- 通信社
- 報道機関への経済的支援
- 分析
- アングル
- アナウンス？それとも情報？
- スポンサー
- ジョン・F・ケネディの暗殺
- プレス担当
- 捏造
- 理想的なゲスト
- ブレイキング・ニュース
- 『カナール・アンシェネ』紙
- ロバート・キャパ
- 記者証
- 職業理論憲章
- 五つのW
- 引用（全体引用、あるいは脱落のある引用）
- 宣伝
- 「慎重を期しての」条件法
- コンフ（編集会議）
- 信用、信憑性
- 結託
- コンテクスト（文脈）
- ジャーナリストの労働協約
- 誤植やよくある間違い
- （実業家にとっての）道楽
- 風刺画
- 名誉毀損
- ジャーナリズム学校
- 経済
- 発行責任者、編集長（英語の講義）
- 論説委員、コメンテーター
- エレモン・ド・ランガージュ（あらかじめ準備された論法）
- 調査
- 米国
- 専門家
- フェイスブック
- ファクトチェック（二つの意味）
- 三面記事
- 事実？それとも意見？
- フェイクニュース
- 統合する
- エバーグリーンな（テーマ）
- 無料
- 序列化
- 重要な（本当に？）
- 潜入
- 情報か、それとも宣伝か
- （よい）インタビュー
- ジャーナリスト
- ジョゼフ・ケッセル
- 出版と報道の自由
- 編集路線
- ロビー、「ロビートミーを施された」
- 地方記者、記者、上級記者
- メディアリンチ
- 定番の季節ネタ
- メディエーター
- 街頭インタビュー
- レイアウト、演出
- 『ル・モンド』紙
- 近接性の法則
- 中立
- 『ニューヨーク・タイムズ』紙
- 客観性
- 監視局、報道委員会
- オフレコ
- 切り取りフレーズ
- 衝撃写真
- フォトショッパー
- 広告トラップ
- 出来高制、出来高払いの記者
- ベルナール・ピヴォ
- 剽窃
- 論争
- ポジティブ（ジャーナリズム）
- 無罪推定（と犯罪調査における守秘義務）
- 予想
- ピューリツァー
- 実話／小説、ドキュメンタリー／フィクション
- 訂正文、反論掲載権
- 編集長
- ルポルタージュ
- ルヴュ・ド・プレス
- 噂
- 情報源の秘匿
- 編集実務責任者
- （記事への）署名
- ジャーナリスト組合
- 世論調査
- 情報源、目撃者
- 文体
- ニュースの追跡調査
- メディアの津波
- ツイッター
- プライバシー
- エリック・ゼムール
- 付録 最後の言葉
- 謝辞
- 訳者あとがき
書籍紹介
この本は、ジャーナリズムという広大で複雑な分野を、100のキーワードを通じてコンパクトに、かつ鮮やかに解き明かしています。
著者のフランソワ・デュフールさんは、フランスのジャーナリストとして知られ、ニューヨーク州裁判所でのドミニク・ストロス＝カーン公判のツイートや、ランペドゥーサ島のルポで注目を集めた人物です。彼の経験と視点が、この本に深みを与えています。ジャーナリズムとは何か、その役割や課題、そして現代社会における意義を、具体的な言葉を手がかりに紐解いていくスタイルが特徴です。たとえば、「真実」「倫理」「客観性」といった言葉が、どのようにジャーナリズムの中で機能しているのか、読者に考えさせる構成になっています。
100語という形式のおかげで、一つひとつのテーマが短くまとめられていて、気軽に手に取れる印象です。それでいて、それぞれの言葉が持つ意味や背景を丁寧に解説しているので、読み終わる頃にはジャーナリズムの本質についてしっかりとした理解が得られます。ジャーナリズムを学ぶ学生や、報道に携わる人だけでなく、ニュースを日々受け取る私たち一般の読者にとっても、メディアとの付き合い方を考えるきっかけになるでしょう。
試し読み
※そのままの文章ではありませんが、試し読みする感覚でお楽しみください。
ジャーナリストの労働協約
ジャーナリスト労働協約による特権がジャーナリストにはあります。
年次有給休暇は25日ではなく27日です。12月には、1ヶ月分多く給料が上乗せされます。また、勤続年数を重ねると年数に応じた給料増が設けられています。
デメリットとしては、解雇されたときに、労働調停委員会に訴えることはできるが、判決が下された後の控訴はできません。定年退職の年齢が65歳で、雇用主は問答無用で退職させることができることや、その時の退職金は最高で5か月分の給料となっています。
このジャーナリスト全国労働協約は、自分が勤める報道グループにおいてよりよい協定を享受しない場合にのみ適用されます。
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